# 未利用熱を電気に変える革新技術「STC」を社会実装へ elleThermoが総額8.3億円を資金調達、KIIも追加出資 - 出典: fture-scope（https://future-scope.net/） - URL: https://future-scope.net/2026/08/26/%e6%9c%aa%e5%88%a9%e7%94%a8%e7%86%b1%e3%82%92%e9%9b%bb%e6%b0%97%e3%81%ab%e5%a4%89%e3%81%88%e3%82%8b%e9%9d%a9%e6%96%b0%e6%8a%80%e8%a1%93%e3%80%8cstc%e3%80%8d%e3%82%92%e7%a4%be%e4%bc%9a%e5%ae%9f/ - カテゴリ: テックニュース - 公開日: 2026-08-26 - 更新日: 2026-08-26 --- ## 未利用熱を電気に変える革新技術「STC」を社会実装へ elleThermoが総額8.3億円を資金調達、KIIも追加出資 慶應イノベーション・イニシアティブ（KII）は、株式会社elleThermoに対し、第三者割当増資による追加出資を実施しました。elleThermoは、東京科学大学発のコア技術である「半導体増感型熱利用発電（Semiconductor-Sensitized Thermal Cell：STC）」の社会実装を目指すスタートアップ企業です。 今回の増資により、elleThermoは他の出資者からの調達と合わせて総額8.3億円の資金を調達しました。この資金は、STC技術のさらなる出力向上とモジュール化（部品を組み合わせて扱いやすい製品にすること）の推進、実証試作ラインの構築、そして体制強化に充てられます。また、データセンター事業者などとの共同開発を通じて、社会実装を加速していく計画です。 ## 未利用熱から電気を生み出す「STC」とは 「半導体増感型熱利用発電（STC）」は、化学系太陽電池の一種である色素増感型太陽電池の仕組みを応用した、革新的な熱エネルギー変換技術です。通常の太陽電池が光エネルギーで発電するのに対し、STCは「半導体の熱励起（熱エネルギーを吸収して電子が活性化すること）」を利用して発電します。この技術の最大の特徴は、室温程度の比較的低い温度の熱でも発電できる点にあります。 私たちの身の回りには、工場やデータセンター、地熱など、これまで利用されずに捨てられていた低温の熱（未利用熱）が豊富に存在します。STCは、こうした未利用熱を効率的に電気へと変換することで、新たな再生可能エネルギー源として期待されています。 ## 商用化に向けた技術確立と事業基盤の強化 elleThermoは、STCの社会実装を通じてエネルギー問題の解決に貢献することを目的に設立されました。これまでの取り組みで、STCの大面積化、積層化、薄層化といった要素技術を確立し、ミリワットレベルの発電を達成しています。 今回の資金調達によって、STCのさらなる出力向上とモジュール化を進め、実証試作ラインの構築と体制強化を図ります。将来的には、約60cm角のパネル4枚で200W級の大型サーモパネルの量産を目指しており、天候に左右されず24時間365日安定して発電できる「究極のベースロード再生可能エネルギー（常に安定して供給できる再生可能エネルギー）」の確立を目指しています。これにより、再生可能エネルギーの利用促進に大きく貢献することが期待されます。 ### 株式会社elleThermo 会社概要 - **所在地**：東京都港区芝浦三丁目3番6号 東京科学大学キャンパス・イノベーションセンターINDEST - **代表者**：生方 祥子 - **設立**：2023年2月 - **事業内容**：半導体増感型熱利用発電（STC）の研究開発及び社会実装 - **URL**：[https://ellethermo.com/](https://ellethermo.com/) ### 慶應イノベーション・イニシアティブ（KII）について KIIは、主に慶應義塾大学の研究成果を活用したスタートアップ支援のため、2015年12月に創設されました。2020年1月からは、慶應義塾大学に限らず、デジタルテクノロジーによる社会革新や、医療・健康などの課題解決に取り組む技術系スタートアップへの投資を拡大しています。大学などの研究機関の優れた研究成果を社会に実装することで、社会貢献と持続的なイノベーションエコシステムの構築を目指しています。 - **商号**：株式会社慶應イノベーション・イニシアティブ - **代表者**：代表取締役社長 山岸 広太郎 - **URL**：[https://www.keio-innovation.co.jp](https://www.keio-innovation.co.jp)