フラー株式会社（本社：新潟県新潟市、代表取締役社長：山﨑 将司）は、「App Ape活用事例集ヘルスケア領域編」を公開しました。この資料は、同社のアプリ市場分析サービス「App Ape（アップ・エイプ）」を使ってヘルスケアアプリ（健康・医療に関するアプリ）の市場を分析した3社の取り組みをまとめたものです。資料はダウンロードして閲覧できます。
事例集では、ヘルスケアアプリに関わる担当者がApp Apeのデータをどう使い、どのような判断につなげたかを紹介しています。3社に共通するのは、ほかのアプリの利用状況を示すデータを判断の根拠にした点です。これにより各社は、「新しいアプリを作るか」「どこから改善するか」「どのアプリと組むか」を、社内で数字をもとに説明できるようになりました。資料が想定している読者は次のとおりです。
- 健康や医療に関するアプリを新しく作りたい方
- 自社アプリのどこから改善すべきか迷っている方
- 他社のアプリと組んだ取り組みを検討している方
新しいアプリの企画：生活用品メーカーが、繰り返し使われるアプリの特徴をつかんで予算を確保
1つ目は、生活用品メーカーで新規事業を担当する方の事例です。健康に関するアプリを新たに作ることを検討していましたが、人気アプリに共通する特徴が分からず、社内で企画や予算の承認を得るための材料がありませんでした。そこでApp Apeで同じ分野の他社アプリを横並びで比較し、市場の動きと使われ方を把握しました。さらに「毎日のように使われているか」を測る基準をつくり、利用者に繰り返し使われているアプリを特定しました。
特定したアプリの機能を企画に取り入れ、目標の数字に根拠を示したことで、予算を確保できました。あわせて、参入する分野と優先して作る機能も決まりました。
アプリの改善：ヘルスケアアプリの担当者が、他社アプリと比べて改善の順番を決定
2つ目は、ヘルスケアアプリのマーケティングを担当する方の事例です。自社アプリが他社と比べてどの位置にいるのか、どこから手をつけるべきかが見えず、改善の順番を決められずにいました。そこでApp Apeを使い、自社と他社のアプリで「1か月に何日使っている人が多いか」を比較しました。月に21日以上使う「よく使う人」の割合の差を見ることで、自社の強みと伸ばせる部分が浮かび上がりました。
他社との差が大きい利用者の層が分かったことで、効果の大きいものから順に取り組めるようになりました。この事例では、今の利用者には長く使われている一方で、新しい利用者を増やす余地が大きいと判断しました。そのため、アプリを知ってもらう入り口を増やす施策を優先しています。
連携先の選定：製薬会社の事業開発担当者が、アプリの利用データから連携候補と開始時期を絞り込み
3つ目は、製薬会社で事業開発を担当する方の事例です。服薬支援のためのアプリ連携を検討していましたが、事業目標に合う連携先や服薬支援に効く施策が分からず、連携先を選ぶ判断材料がありませんでした。そこでApp Apeで健康・医療系アプリを整理し、市場全体を把握しました。そのうえで、服薬支援に関わるアプリの使われ方を分析し、各アプリの月間利用者数（MAU：1か月に1回以上使った人の数）を調べました。
分析の結果、事業目標に合う連携候補を絞り込み、服薬支援施策を始める時期も特定できました。これにより、連携交渉に進むための判断材料が揃いました。
App Apeとは
App Apeは、スマホアプリの実利用データをもとに、アプリのユーザー動向に関するデータを提供するアプリ市場分析サービスです。テレビにおける視聴率情報のスマホ版のような位置付けで、アプリが「いつ・誰に・どのくらい」使われているかといったデータを確認できます。ユーザー動向のデータに加え、アプリストア情報やユーザーの属性情報など横断的なデータも提供しており、市場・競合調査を始めとするアプリの企画・マーケティングに幅広く使えます。
アプリ開発会社や広告代理店、金融機関など、アプリに関わるさまざまなビジネスパーソンに活用されており、これまでに500社以上の企業が利用しています。
出典：フラー
