外国人材の人柄を母国語の性格診断で採用前に把握。トクティーが適性診断サービス「SPT」を開始

外国人材の人柄を母国語の性格診断で採用前に把握。トクティーが適性診断サービス「SPT」を開始

特定技能外国人と日本企業をつなぐマッチングプラットフォーム「tokuty」を運営するトクティー株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:杉原尚輔)が、外国人材向けの適性診断サービス「SPT(Synthetic Personality Test)」の提供を2026年10月22日(木)に始めました。候補者は母国語を含む7言語で性格診断を受けられ、企業は日本語の面接だけではつかみにくい人柄を、10の観点から採用前に確認できます。診断は、パーソナリティ心理学を専門とする早稲田大学 文学学術院の小塩真司教授の助言を受けて開発されました。

スキルだけでは見えない「職場との相性」という課題

介護・建設・外食など人手不足が深刻な現場では、特定技能外国人の採用が広がっています。特定技能は、人手不足が深刻な分野で一定の技能と日本語能力を持つ外国人が働ける在留資格で、2019年に創設されました。ただし、技能試験や日本語試験で主に確認できるのは「スキル」です。チームでの働き方や価値観といった「職場との相性」は、入社するまで分からないのが実情です。

外国人採用の面接は、日本語や通訳を介して短時間で行われることが多く、候補者の人柄を十分に知る機会が限られます。その結果、入社後に企業と本人の双方が「想定と違う」と感じ、早期離職や転職につながるケースが課題になっています。トクティーはこれまで累計1,000社以上の企業の外国人材採用を支援してきました。その中で寄せられた「採用前に相性を共通の物差しで確かめたい」という現場の声に応えるため、SPTを開発しました。

SPTでできる3つのこと

母国語での受検で、面接では見えにくい人柄を把握

候補者は、日本語・英語・ベトナム語・インドネシア語・ミャンマー語・ネパール語・クメール語(カンボジア)の7言語から選んで受検できます。結果は10の観点ごとの性格傾向として表示されます。企業が設問に回答しなくても、人柄や価値観を知る材料として使えます。10の観点には、語学スキルと学習意欲、協調性と人間関係構築力、心理的安定性・ストレス耐性などが含まれます。どの回答が「良い」「悪い」ということはなく、候補者にとっても「試される」ものではなく、自分に合う職場を見つけるための診断と位置づけられています。

「求める人物像」と照らし合わせてマッチ度を表示

企業も30問に回答して自社の求める人物像を設定すると、候補者の結果と同じ尺度で照合され、総合マッチ度(%)と観点ごとの差が表示されます。相性の良い点だけでなくギャップがある点も事前に分かるため、配属先の検討や受け入れ準備に生かせます。自社に合う人材像を言葉にする機会にもなります。

受検データの蓄積で精度を高める

SPTは開発段階から、外国人材を対象にした試行調査の回答を統計的に分析し、観点ごとの設問を選定・改良してきました。今後も受検データの蓄積に合わせて、設問の調整やマッチング指標の改良を進め、診断の精度を高めていく方針です。将来的には、入社後に活躍している人材の傾向も分析し、採用と受け入れの改善につなげることを目指しています。

利用の流れと料金

利用は次の4ステップで進みます。

  • STEP 1:企業がメールアドレスで候補者に受検を依頼(受検期限は1週間)
  • STEP 2:候補者が母国語などで受検。40問(10観点×4問)に7段階で回答し、所要時間は最大1時間
  • STEP 3:企業が候補者の性格傾向を10の観点ごとに確認
  • STEP 4(任意):企業が30問(10観点×3問)に回答して求める人物像を登録すると、総合マッチ度(%)と観点ごとの差を確認でき、複数の候補者の比較も可能

受検結果は受検日から1年間有効です。候補者は一度受検すれば、その後に依頼を受けた複数の企業と結果を共有できるため、同じ診断を何度も受ける必要がありません。料金は受検結果の閲覧が1名あたり2,000円(税抜き)で、企業の人物像登録と候補者の招待は無料です。対象は外国人材の採用を検討・実施している企業で、企業画面は日本語で提供されます。今後は、観点ごとの傾向を視覚的に示すグラフの追加も予定されています。

代表が語る狙い

代表取締役の杉原尚輔氏は、企業から「面接だけでは分からない候補者の人柄を把握したい」「自社との相性を定量的に確かめたい」という声を多く受けてきた一方で、外国人材の側も日本語での面接では自分の持ち味や価値観を十分に伝えきれないという課題を抱えていると説明しています。そのうえで、採用時の相性を示すだけでなく、入社後にどのような人材が活躍しているかのデータを蓄積・分析し、次の採用や受け入れ体制の改善につなげることを目指すとしています。初めて外国人材を採用する企業にも、すでに受け入れている企業にも、採用と定着に役立つ判断材料の一つとして活用してほしいとのことです。

出典:tokuty